医院・病院のための事業性診断
20年後を見据えた継続できる医院経営のために
2025年以降の時代を乗り越えるために事業の見直しと改善が必須です、そのためには、現在の事業を把握する事が必要です。また、この診断によって、10年後から20年後のおおよその売上を予測出来ます。
医院・病院にとって予想される過酷な時代
少子高齢化による人口減少及び生産人口不足（働き手）、医療費削減、薬価改定など医療業界においては将来にわたって事業を軌道に乗せ続けるのは大変難しい時代に入りました。2025年問題しかり、2025年問題による影響がもっとも大きいと考えられているのが医療業界です。病院やクリニックの運営、勤務する医師の労働環境は、さらに過酷になっていくと予想されています。
今後の過酷な環境を乗り切るために何が出来るのか対策を打ち出し、実行することが急務です。そしてそのためにはまず経営されている先生方（経営者の皆様）ご自身がお考えいただくことは、ご自身の病院（クリニック）の役割（ターゲット）を明確にすることです。高度急性期、急性期、回復期、慢性期のどの機能を担うか、地域の中での役割を見極めどの部分まで踏み込んでいくのか。どういった患者を対象にするのか？など明確にするべきです。
また、2025年以降、地域の皆様のニーズに寄り添った医療も今後の病院経営には不可欠な対応です。75歳以上の後期高齢者においては在宅での診療を希望する患者の増加が予想されますし、かかりつけ医、産科・小児医療においても必要不可欠です。
何が大切な事なのか？
しかし、一番大切なことは地域の中でどのような診療科が望まれ、どこにニーズがあるのか把握することです。たとえば産科ニーズがないところに産婦人科を開設してもつぶれるだけです。また、生産人口（若い人口）が多いエリアで高齢者在宅診療は意味がないです。
また、事業性があまりないエリアで高額な資金を投入することもリスクです。おそらく10〜20年くらいの返済期間の借り入れをする場合20年後の事業性の予測無しで借り入れをすることは投資ではなく、投機（博打）と言わざるを得ません。
つまり、診療圏調査だけでなく、年齢人口、今後15〜20年後くらいまでの患者対象者を予測し、事業を常に見直し、事業を継続し続ける努力が求められます。
求められる事業性診断の必要性
まずすべきとこは将来を見据えて貴医院、貴法人様の10〜20年後の将来に渡った事業性を診断する事が急務といえます。そこで弊社では将来に渡った事業性診断を行っております。
是非1度ご活用ください。
事業性診断：診断料11万円
※遠方にご説明にお伺いする場合は、交通費が別途発生することがありますので予めご了承ください。